給料明細の項目は、しっかり確認すべし!
毎月給料日には給料明細が手元に届きますが、その中身をきちんとチェックしていますか?総支給額だけチェックして終わっていませんか?
看護師の場合、住宅手当、夜勤手当、危険手当など施設によって違いはありますが、手当の種類がたくさんあります。その分、給料明細を把握しずらいかもしれませんが、全て合わせると、数万円~10万円を超える相当な額になるはずです!
そのため、転職時に、基本給だけに惑わされてはいけません。必ず、諸手当がどれくらいか、以前働いていた職場と比べどうなのかを確認することが大切です。
看護師の給料明細の見方
給料明細の項目は、大きく次の3つに分けられています。
- 実際に働いた日数や時間がわかる【勤怠】
- 雇用者から支給される給与【支給】
- 給料から差し引かれるお金【控除】
そして、右下赤枠のところを見てもらうと、給付額や控除額をおおまかに見ることができます。
①総支給額は、雇用者から支払われる給与で、②控除合計というのが、給与から差し引かれる合計金額になります。③差引支給額は、総支給額から控除合計を引いた額、つまり手取りの給料に当たります。
細かい項目を見てみると、支給・控除ともに、たくさんの項目に分かれていますが、実際どういう手当なのか、何でこんなに社会保険を払っているのかわからない…という方も多いのではないでしょうか?
そこで、ここでは支給・控除の項目について詳しく見ていきたいと思います。
支給の見方
基本給
給料の基本となる賃金で、医療施設ごとに規定があり、勤務年数や経験年数、職務などによって額は変わります。
調整手当
看護師の技能や働きに合った額に調整するための賃金で、その他諸手当に含むことができないものが調整手当に割り当てられます。
そのため、病院によって支給規定が異なり、調整手当が0円の病院もあれば、同じ院内、また同じ病棟であっても支払われる人と支払われない人がいる場合があるということです。
調整手当が支給される場合には、数千円~20,000円程度が相場のようです。
役職手当
主任、看護師長、看護部長のような役職者に支払われる手当のことで、師長クラスで数万円、主任クラスだと数千円~とそれほど多くはもらえないのが現状のようです。
資格手当
看護師資格に対して支払われる手当です。しかし、看護師・准看護師の資格手当にあたるものは、基本給に含まれることが圧倒的に多いので、資格手当として支払われることは少ないかもしれません。
その他、専門看護師や認定看護師の資格があれば、数千円~10,000円程度の資格手当が支給される場合があります。
住宅手当
住んでいる住居に対して支給される手当で、賃貸や借家の家賃の一部を補助していくれます。
住宅手当の相場は15,000円~25,000円ですが、施設が任意で設定するものなので、世帯主か非世帯主によっても支払われる額に違いがあったり、住宅ローンに対しても支給があったりと、規定は様々なので、入職前には確認しておくと良いでしょう。
家族手当(扶養手当)
扶養する家族(親・配偶者・子供など)がいる場合に、生活費の補助として支給される手当です。一般的に配偶者が1.5万円前後と最も高く、親・子供が5000円前というところが多いようです。
<参考までに…>住宅手当や家族手当は看護師だと当たり前に支給されますが、一般企業では、看護師と同等に支払われるところは、そう多くはありません。そのため、看護師の自分が家の世帯主となり、子供を夫ではなく自分の扶養に入れるという家庭も珍しくはありません。
夜勤手当
夜勤では、日勤にはない夜勤手当が支払われます。
22時から5時までの勤務は、時給換算で25%割増となることが、労働基準法で定められているからです。
例えば、基本給からあなたの時給が2000円とすると、2000円の25%は…500円になります。
500円×7時間(22時~5時)=3500円、となるので、本来であれば3500円が夜勤手当として支給されれば、労働基準法には違反しないのですが、正直そんな安い夜勤手当では誰も働きません。
そのため、各施設で夜勤手当をあらかじめ設定しているのです。
夜勤手当の平均は、2交代で10,745円、3交代制の場合、準夜4,077円、深夜5,033円が相場になります。
夜勤看護加算
調整手当と同様に、技能や働きによって、夜勤手当とは別に支給される手当のことです。
寒冷地手当
上の給料明細表の一例には載せていませんが、寒冷地では冬場(10月~3月くらい)の光熱費を補助するために、寒冷地手当が支給されます。
支給額は、施設により異なりますが、相場としては月1万円程度です。扶養家族がいる場合には、月2万程度支給されるところが多いようです。
通勤手当
通勤にかかる燃料代や、交通機関の料金が支払われます。
ほぼ全額補助してくれるところが多いですが、『1か月15000円まで』のように、上限が設定されているところがあるので、注意が必要です。
控除の見方
健康保険
医療費を保証するための保険です。保険料のうち、勤務している医療施設が半分支払ってくれていますが、もう半分は自己負担となるので、給料から差し引かれます。
介護保険
将来的に介護が必要と認定されたとき、給付や介護サービスを受けられるようになる保険です。
40歳の誕生日を迎えた翌月から、この介護保険が控除されます。
厚生年金
看護師は、年金制度のうち、年金の基礎となる国民年金に加えて、厚生年金に加入しています。これも、健康保健と同様、勤務している医療施設が半分、自分で半分支払うことになります。
雇用保険
労働者の生活および雇用の安定と就職を促進するための保険で、失業したときに、失業保険が給付されるのは、この雇用保険に加入しているからです。
社会保険合計
健康保険、介護保険、厚生年金、雇用保険などの差し引かれる社会保険料の合計金額になります。
所得税
所得に対して課せられる税金のことです。基本的に年収が多いほど多くなるが、保険料や医療費、家族に対して控除があるため、年末調整で控除の対象となるものを申告すれば、課せられる所得税は減ります。
つまり、家族構成や保険加入の有無により、支払わなければいけない所得税は異なるわけです。
住民税
住んでいる都道府県と市区町村に納める税金のことで、前年度の所得により、課せられる税金が算定されています。
前年度の所得に応じるので、看護師1年目であれば住民税の支払いは無く、2年目から給料より差し引かれます。